私たちについて

About

田舎の贈与経済でクリエイターの卵を支えるギフトエコノミープラットフォーム

私たちは、これまでアーティスト・個人事業主・クリエイター、それらの卵である大学生などに対して、空き家を活用した住宅支援や、事業開発支援プログラムの提供などを行ってきました。こうした若いクリエイティブ人材が既成概念に縛られずに活躍することが、人口減少の先にある日本社会の未来をつくると考えるからです。

日本の財産とも言えるクリエイターがひとつの場所に集まったら、どんな素晴らしいものが生まれるだろう?

クリエイターが自分に向き合い、制約を気にせず心の底から楽しく制作できたら、どんな面白いことが生まれるだろう?

Creative Hubは、クリエイターの卵たちに各地の場を提供し、使われていない地域資源を活用しながら、作品制作や事業づくりに取り組める環境を提供する仕組みです。

Creative Hubの流れ

シェア型アーティストインレジデンス「Creative Hub(クリエイティブハブ)」の流れ
Flow1.
地方の空き家をリノベーションし、クリエイターの活動拠点となる場所を用意します。
Flow2.
クリエイターの卵を募り、地方に滞在・制作拠点できる拠点を提供します。
Flow3.
サポーター(寄付者)から「ギフト」を募り、制作や日常生活に活用できる資源を提供します。
Flow4.
クリエイターは「お金以外の形」で地域にギフトを返し、地域とのコミュニケーションを深めていきます。
Flow5.
クリエイターは地方に居ながらにして、東京の発信拠点を活用して広く世に発信することができます。

「モノ」と「ヒト」が集まる場所ーそこから生まれる新しい経済循環

シェア型アーティストインレジデンス「Creative Hub(クリエイティブハブ)」が生み出す新しい経済循環

Creative Hubの仕組みにより、「余っているモノ」と「使いたいヒト」がマッチングします。

その結果、下記の効果を期待しています。

(1)地域におけるクリエイティブリユースの普及
(2)孤立している人、支えたい人、何か生み出したい人の新しいコミュニティ創出
(3)使われていないモノが使われることにより、ギフトエコノミーやサーキュラエコノミーなど新しい切り口の地域経済の循環を創出
(4)地域資源や廃棄資源を活かして新しい価値を生み出す「クリエイター」が地域に誕生

クリエイターを募集しています

シェア型アーティストインレジデンス「Creative Hub(クリエイティブハブ)」に参加するクリエイター募集

ひとくちに「クリエイター」と言っても、どんな人が該当するのか、クリエイターを自称していいものか悩んでしまう方もいるのではないでしょうか。

Creative Hubでは、芸術、工芸、デザイン、音楽など、ジャンルを問わず、何かを生み出すことができる人は、クリエイターであると考えます。むしろ、発信方法は関係ありません。自分の思想や感性を能動的にアウトプットする人なら、すべてクリエイターと呼べるでしょう。

経済活動の中で単純な消費者であることに留まらず何かをしよう、作り出そうと考え動くことができる人は、ここではクリエイターとして歓迎します。
もちろん、それはこれから世に羽ばたいていくクリエイターの卵も同じです。

サポーターを募集しています

シェア型アーティストインレジデンス「Creative Hub(クリエイティブハブ)」を支援するサポーター募集

自分自身はクリエイターではないけど、Creative Hubに関わってみたい。
離れた場所からでも、クリエイターを応援したい。
そんな方は、サポーターとして一緒にクリエイターを支援することができます。
ご家庭に眠っているモノのうち、クリエイターの制作活動や日常生活に役立ちそうなものをご寄付ください。

(1)日持ちする食料(お米や缶詰、乾物など)
(2)画材や廃材
(3)電化製品(生活家電、パソコン、プリンター、タブレットなど)
(4)空きスペース(空き地や空き家なども歓迎)
(5)その他、使えそうなモノ

元祖コミュニティナース矢田明子さん、ETIC.押切真千亜さんが参加!

?シェア型アーティストインレジデンス「Creative Hub(クリエイティブハブ)」は雲南市でも展開中
アイディアを各所でお話していたところ、島根県雲南市を拠点に、全国でコミュニティナースの活動を展開する矢田明子さんがご賛同くださり、「早速、こちらでもやりたい」と仲間になってくださいました。雲南では文化的にも価値のある廃校を利用して雲南モデルを実践しています。
さらに、認定NPO法人ETIC.の押切真千亜さんは世界中から一時帰国となった青年海外協力隊員をローカルベンチャーの現場につなげたいと参加してくれます。
「恩送り」のギフトエコノミーの輪はすでに全国に広がりつつあります。